水回りの不具合で慌てないために気をつける点
水回りで水漏れや詰まりなどの不具合が発生してしまった時にどこに連絡するか決めていますでしょうか？急な水漏れや蛇口などの故障や交換が必要だと感じたら、自分の力で解決できるか見極めた上でできないのであれば修理してくれる業者に依頼することを検討しましょう。
水回りといえば、トイレ、台所、浴室。あるいは、洗面所など毎日の生活で使うご家庭内の現場で起きるのがほとんどです。水トラブルが見られたらすぐに解決策の模索や対策をしましょう。
台所で水漏れが発生してしまった時にシンク下にある給水管や排水管が原因で床が濡れていることはありませんでしょうか？そのまま放っておくと床材が腐ってしまったりカビが発生してしまったりします。
一戸建てではなく集合住宅であるマンションやアパートなどでは下階の方にご迷惑をかけてしまう場合もありますので水漏れが見受けられた時には速やかに対処してください。不具合が起きて放置していると出てきな災害に繋がってしまうことがあります。
例えば、キッチン内で水漏れを起こした箇所や状態がわかれば、なぜ不具合が生じたかや起こってしまった原因の特定がしやすくなります。
上記の箇所で不具合が発生してしまって点検するべき箇所は、大きく区別して2箇所です。一つ目がシンク下です。シンク下といっても水漏れしている原因になる部分がたくさんあります。シンク穴、排水トラップとシンク・排水ホースのつなぎ目、排水ホースのヒビや穴、排水管と蛇口のつなぎ目部分などで不具合が生じている可能性が高いと言えます。
二つ目は、蛇口です。蛇口の種類には2種類あり、シングルレバー混合水栓とハンドル混合水栓で。
それぞれ水漏れする箇所が異なってきます。シングルレバー混合水栓ならレバー下や本体のつなぎ目部分、吐水口からの水漏れが大多数を占めています。一方でハンドル混合水栓は、ハンドル下、水栓全体と給水管の間、吐水パイプの接続部、吐水口、断熱キャップからの水漏れが大多数となっています。
キッチン以外にも洗面所の洗面台でも同じようなつくりになっているので同様の症状が見受けられます。
上記のように自分で解決できるのであればひじき解決が最善ですが、そうでない場合には、専門業者にご相談ください。
水廻りトラブルで困っていた時の相談先
水廻りトラブルで困った時は、まずは管理会社やオーナーに連絡し、修理の手配を依頼することが一般的です。また、賃貸住宅の場合は、賃貸借契約書や借り手との契約内容を確認し、修理費用の負担割合や修理の手配に関する規定を確認することも大切です。その他、地域の水道局や自治体の水道課、消費者センターなどに相談することもできます。また、専門業者に依頼する場合は、信頼できる業者を選ぶことが重要です。分譲の場合
分譲マンションや戸建住宅でも、水廻りのトラブルが発生することがあります。その場合、修理にかかる費用や責任の所在は、賃貸住宅とは異なる場合があります。
例えば、マンションの場合は、共用部分のトラブルであれば管理組合が修理に責任を持ち、修繕費用は全体の管理費から賄われます。一方、専有部分であれば、所有者が責任を負い修理費用も負担することになります。
戸建住宅の場合は、一般的に所有者が修理費用を負担することになります。ただし、建物の構造上の問題が原因である場合や、建設時の不備によるものである場合は、工務店や施工業者に責任がある可能性があります。
いずれにしても、トラブルが発生した場合は、まずは所有者や管理会社に相談し、修理の責任と費用の負担割合について話し合うことが重要です。
共有部と専有部の違い
共有部と専有部は、マンションなどの集合住宅における部分的な区分所有権の範囲を示す言葉です。
専有部は、一定の部分を所有者が占有し、自由に使用できる部分で、個人の住居や店舗などが該当します。一方で、共有部は、複数の所有者が共有し、共同で使用する部分で、玄関や廊下、階段、エレベーター、駐車場、庭などが該当します。また、共有部には、管理費や修繕積立金など、複数の所有者で負担する費用がかかることもあります。
水漏れによる火災保険適用範囲について
水漏れによる火災保険の適用範囲は、以下のような場合に限られます。
●家屋の内部が水浸しになった場合
●給水管、給湯管、排水管が破裂・漏水し、それにより床下や壁などに損害が生じた場合
●浸水により建物の構造に影響を及ぼした場合
ただし、水漏れの原因が経年劣化やメンテナンス不良によるものである場合や、保険契約の内容によっては適用されない場合があります。詳細は、保険契約書に記載された保険金支払いの条件を確認することが必要です。
過失で水漏れを起こしてしまった時の保険
一般的に、自分自身が過失によって水漏れを引き起こした場合、自分自身が修理費用を負担することになります。火災保険は、外部からの原因による水漏れによる被害に対する補償を目的としています。ただし、火災保険によってカバーされる範囲については保険契約によって異なるため、契約内容を確認することが必要です。
